神代病院について
理事長ご挨拶
超高齢化社会に突入しているいま、テレビ画面などでも「人生100年時代をどう生きるか・・・」とか、早々と「70歳定年時代を見据えて…」とかの文字がしばしば散見されるようになりました。医療福祉界でも病気を治し支えることは勿論のこととして、健康寿命をいかにして伸ばすかということが課題となっています。健康で長生きをするために皆様はどのようなことをされていますか。ある方は仕事に精を出されているかもしれませんし、ある方はフィットネス（健康増進）に精を出されているかもしれません。また、ある方は悠々自適に過ごされているかもしれません。人生の送り方は人それぞれです。
昨今、世の中には地域包括ケアの仕組みが出来上がっています。病気になり悪くなったら入院して治療をし、良くなったら退院して在宅生活を送る。また悪くなったら……。迅速な入退院支援をはかるため、また患者さんの不安を和らげるために地域医療連携室があり、そこには医療ソーシャルワーカー（MSW）、看護師、ケアマネージャー等が配置され、診療、医療・介護制度、費用、保険等に関するさまざまな情報を提供しながら不安のない在宅療養生活を送れるよう支援しています。
ご自宅での生活であっても、施設での生活であってもそれぞれにいろいろなことを楽しみながら充実した人生を送れたらと思います。
医療法人三井会神代病院理事長 神代弘道
理念
安心と生きがいを、
患者さんとそのご家族に深めていきたい。
（意味）
神代病院の目指すものは、安心していただけるパートナーシップ、
そこから患者さんとそのご家族の生きがいづくりへとつなげていくことです。
このことを職員すべての生きがいにもつなげたい、その姿勢を表現します。
基本方針
- 私たちは、地域の方々とのふれあいを大切にしながら、患者さんとそのご家族の「安心と生きがいを」応援します。
- 私たちは、健康を保つための「保健」、患者さんの身体と心を理解しながら治療を行う「医療」、日常生活を支援する「福祉」を実践することで、地域医療に貢献しています。
- 私たちは、患者さんの知る権利、選択する権利を尊重しながら、「保健」「医療」「福祉」の融合を目指します。
患者さんの権利
私たちは患者さんの権利を尊重します。
- 適切な医療を受ける権利
- プライバシーを保障される権利
- 医療上の情報、説明を受ける権利
- 医療行為を選択する権利
- 諸々の権利を尊重される権利
概要
病院概要
理事長 神代弘道
院長 髙田晃男
〒830-1101 福岡県久留米市北野町中川900番地1 （ＴＥＬ）0942-78-3177 （ＦＡＸ）0942-78-3918
診療科目
外科・消化器外科・内科・神経内科・循環器内科・消化器内科・ 救急科・皮膚科・肛門外科・放射線科・整形外科・リハビリテーション科
病床数
100床
一般病棟：42床、回復期リハビリテーション病棟：45床、医療療養病棟：13床
機能
救急告示病院
在宅療養支援病院
沿革
| 昭和49年2月 | 神代外科胃腸科医院開設 |
|---|---|
| 昭和55年11月 | 神代病院開設（80床） |
| 昭和62年4月 | 病床数を100床に増床 |
| 平成 8年8月 | 老人デイケア開設（現：神代病院デイケア） |
| 平成12年1月 | 医療法人 三井会として法人化 ケアプランサービスくましろ開設 訪問看護ステーション「野いちご」開設 |
| 平成12年3月 | ヘルパーステーション「きらら」開設 |
| 平成12年4月 | 訪問入浴開設（現：訪問入浴サービスくましろ） |
| 平成15年2月 | グループホームくましろ開設 デイサービスくましろ開設 |
| 平成16年7月 | （財）日本医療機能評価機構認定病院に認定（Ver.4.0） |
| 平成16年11月 | 健康増進センターくましろ開設 |
| 平成17年4月 | グループホームくましろ弐番館開設 デイサービスくましろ弐番館へ移転開設 |
| 平成18年10月 | 小規模多機能ホームくましろ八重亀館開設 |
| 平成21年7月 | （財）日本医療機能評価機構認定病院更新（Ver.5.0） |
| 平成21年10月 | 高齢者複合施設くましろ館開設 小規模多機能ホームくましろ開設 デイサービスくましろ くましろ館へ移転開設 |
| 平成22年1月 | 小規模多機能ホームくましろ弐番館開設 |
| 平成26年7月 | （財）日本医療機能評価機構認定病院更新（3rdG：Ver.1.0） |
| 平成27年4月 | 久留米市北野町中川900番地1に新築移転 |
| 平成28年7月 | 住宅型有料老人ホームかねしま館開設 |
施設基準
施設基準の届出等（令和4年12月1日現在）
基本診療料
- 急性期一般入院料４
- 地域包括ケア病棟入院料１及び地域包括ケア入院医療管理料１
- 看護職員配置加算
- 看護補助者配置加算
- 看護補助体制充実加算
- 回復期リハビリテーション病棟入院料１
- 療養病棟入院基本料１
- 療養病棟療養環境加算１
- 急性期看護補助体制加算１
- 夜間急性期看護補助体制加算
- 看護職員処遇改善評価料
- 後発医薬品使用体制加算２
- 機能強化加算
- 療養環境加算
- 臨床研修病院入院診療加算（協力型）
- 救急医療管理加算１
- 診療録管理体制加算１
- データ提出加算２
- データ提出加算４
- 提出データ評価加算
- 医師事務作業補助体制加算２
- 入退院支援加算１
- 排尿自立支援加算
- 感染対策向上加算２（連携強化加算）（サーベイランス強化加算）
- 医療安全対策加算２（医療安全対策地域連携加算２）
- せん妄ハイリスク患者ケア加算
- 認知症ケア加算３
特掲診療料
- 外来排尿自立指導料
- がん性疼痛緩和指導管理料
- 院内トリアージ実施料
- 薬剤管理指導料
- 電子的診療情報評価料
- がん患者指導管理料
- 二次性骨折予防継続管理料２
- 二次性骨折予防継続管理料３
- こころの連携指導料（Ⅰ）
- 肝炎インターフェロン治療計画料
- 検体検査管理加算（Ⅱ）
- 画像診断管理加算２
- ＣＴ撮影及びＭＲＩ撮影
- 別添１の「第１４の２」の１の(２)に規定する在宅療養支援病院
- 在宅時医学総合管理料及び施設入居時等医学総合管理料
- 在宅がん医療総合診療料
- 脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）
- 運動器リハビリテーション料（Ⅰ）
- 呼吸器リハビリテーション料（Ⅰ）
- がん患者リハビリテーション料
- 集団コミュニケーション療法料
- 医科点数表第２章第１０部手術の通則の１６に掲げる手術（胃瘻造設術）
- 胃瘻造設時嚥下機能評価加算
- 入院時食事療養／生活療養（Ⅰ）
設備概要
MRI
内視鏡
マルチスライスＣＴ
超音波診断装置
常勤医師名簿
| 診療科 | 医師名 | 資格 | |
|---|---|---|---|
理事長 |
神代 弘道 |
日本医師会 認定健康スポーツ医 日本医師会 認定産業医 |
|
副理事長 |
内科 |
髙田 由香 |
医学博士 日本内科学会 認定内科医 |
名誉院長 |
内科 |
中村 栄治 |
日本内科学会 認定内科医 |
院長 |
消化器内科 |
髙田 晃男 |
医学博士 日本内科学会 総合内科専門医・指導医 日本肝臓学会 専門医・暫定指導医 日本超音波医学会 専門医・指導医 日本消化器病学会 専門医・指導医 日本消化器内視鏡学会 専門医 日本医師会 認定産業医 日本がん治療認定医機構 がん治療認定医 福岡県医師会 認定総合医（新係りつけ医） |
リハビリセンター長 |
リハビリテーション科 |
伊藤 博明 |
医学博士 日本リハビリテーション医学会 臨床認定医 日本体育協会 公認スポーツドクター |
整形外科 |
本松 伸一
|
日本整形外科学会 専門医 日本整形外科学会 認定スポーツ医 日本整形学会 認定運動器リハビリテーション医 |
|
放射線科 |
古栁 貴史 |
日本医学放射線学会 放射線診断専門医 日本消化器内視鏡学会 専門医 日本乳がん検診精度管理中央機構 認定医 |
|
外科 |
緒方 裕 |
日本外科学会 外科専門医・指導医 日本消化器外科学会 消化器外科専門医・指導医 日本大腸肛門病学会 大腸肛門病専門医・指導医 日本消化器病学会 消化器病専門医・指導医 |
非常勤医師名簿
| 診療科 | 医師名 | 資格 | |
|---|---|---|---|
月曜日 |
放射線科 |
内田 政史 |
日本医学放射線学会 専門医 日本超音波医学会 専門医 日本消化器集団検診 認定医 |
火曜日 |
皮膚科 |
名嘉眞 武国 |
日本皮膚科学会認定皮膚科専門医 |
水曜日 |
呼吸器内科 |
北里 裕彦 |
医学博士 日本医師会認定産業医 日本内科学会認定医 日本内科学会 総合内科専門医 日本呼吸器学会専門医・指導医 日本呼吸器内視鏡学会気管支鏡専門医・指導医 日本アレルギー学会アレルギー専門医・指導医 日本感染症学会インフェクション・コントロール・ドクター 日本感染症学会暫定指導医 日本禁煙学会 禁煙専門医 日本結核病学会 結核・抗酸菌症 認定医 日本病院総合診療医学会認定病院総合診療医 |
一般事業主行動計画
医療法人三井会は「次世代育成支援対策推進法」「女性活躍推進法」に基づき「一般事業主行動計画」を公表します。
次世代育成支援対策推進法
計画期間：2022年4月1日～2027年3月31日
○妊娠中の労働者及び子育てを行う労働者等の職業生活と家庭生活との両立等を支援するための雇用環境の整備
育児休業を取得しやすく、職場復帰しやすい環境の整備として育児休業に関する規定の整備、労働者の育児休業中における待遇及び育児休業後の労働条件に関する事項についての周知
労働者が子どもの看護のための休暇について、始業の時刻から連続せず、かつ、終業の時刻まで連続しない時間単位での取得を認める等、より利用しやすい制度の導入
育児・介護休業法に基づく育児休業等、雇用保険法に基づく育児休業給付、労働基準法に基づく産前産後休業など諸制度の周知
○働き方の見直しに資する多様な労働条件の整備
年次有給休暇の取得の促進のための措置の実施
短時間正社員等の多様な正社員制度の導入・定着
女性活躍推進法
計画期間：2022年4月1日～2027年3月31日
○女性の活躍推進に関する取組の内容の概況
女性が活躍できる職場であることについての求職者に向けた積極的広報
職場と家庭の両方において男女がともに貢献できる職場風土づくりに向けた意識啓発
育児休業からの復職者を部下に持つ上司に対する適切なマネジメント・育成等に関する研修等
短時間勤務制度・フレックスタイム制・在宅勤務・テレワーク等による柔軟な働き方の実現
組織のトップからの長時間労働是正に関する強いメッセージの発信
女性労働者の積極的・公正な育成・評価に向けた上司へのヒアリング
非正社員から正社員（※）への転換制度の積極的運用